パチンコの歴史
| 1925年 | この頃のヨーロッパから輸入されたウォールマシーンなどが日本で独特の進化を遂げたものが現在のパチンコと言われています。 | |
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| 1930年 | 風俗営業第1号店が名古屋で許可されパチンコ店が開店。 | |
| 1936年 | 高知でパチンコが大流行、半年で35店が開店。 |  |
| 1937年 | 現在のパチンコと同じ鋼球式のパチンコが登場。 | |
| 1942年 | 戦時体制により、パチンコは不要不急産業として全面禁止。パチンコ店は閉店され、台は処分される。 | |
| 1946年 | 終戦により、禁止されていたパチンコが復活する。 | |
| 1948年 | 風俗営業取締法（改正前の風営法）制定により、パチンコは許可営業となる。「正村ゲージ」が登場。 | |
| 1949年 | 貸玉料金が1円から2円に値上げされる。 | |
| 1951年 | 法改正により18歳未満の入場が禁止される。 | |
| 1952年 | 菊山徳治考案のオール20連発式（機関銃式）が開発される。 | |
| 1953年 | 循環器第1号機（高速度連射可能機：160～180発/分の玉が自動的に発射）開発。 | |
| 1954年 | 「連発式パチンコの禁止」が決定される。 | |
| 1960年 | 画期的な「チューリップ」が登場。リモートコントロール方式を初めて発売。 |  |
| 1963年 | メダル式パチンコ機登場。 | |
| 1965年 | パチスロの前身となる遊技機が登場。 | |
| 1972年 | 電動式ハンドルが認可される。貸玉料金が2円から3円に値上げされる。 | |
| 1978年 | 貸玉料金が3円から4円に値上げされる。 | |
| 1979年 | 「パチンコの日」制定（毎年11月14日）。 | |
| 1980年 | 現在のデジパチの基本である遊技機が登場。 | |
| 1981年 | 現在の羽根モノの基本である遊技機が登場。 | |
| 1982年 | 権利モノが初めて登場。 | |
| 1986年 | 「全国パチンコ・パチスロファン感謝デー」制定。 | |
| 1992年 | 最初のCR機が登場。 | |
| 1996年 | 遊技機内規変更。CR機確率変動の連続が最大80ラウンドに制限（5回リミッター）され、大当たりの確変を搭載したCR機の時短機能や確変の2回ループが禁止される。過去に規定されていなかった大当たり確率の下限を1/360に規制。 | 1999年 | 遊技機内規変更。大当たりの確変割合と大当たりの出玉数に応じてリミットを設け、5回リミッターが撤廃される。最低賞球数が5個の機種の場合、大当たり確率の下限を1/320に規制。 |
| 2002年 | 遊技機内規変更。最低賞球数が5個から4個へ。大当たり確率の下限が、賞球に関係なく1/360に緩和。大当たり終了後の時間短縮機能（時短）が認められる。 | 2004年 | 風営法施行規則改定。パチンコの種区分が廃止。 パチンコにおけるハンドル部へのバイブレータ機能、抽選演出のスキップ機能、連続予告（擬似連続予告は対象外）がそれぞれ禁止される。大当たり確率の下限が1/500に緩和。ループ式の機種の確変割合の上限（50%）や普通電動役物（電動チューリップ等）のサポートを搭載した場合の高確率の上限（1/50）を撤廃。最低賞球数が3個（規則上は1個）へ。 |
| 2005年 | 遊技機内規変更。1/500にまで緩和された大当たり確率の規定が見直され、下限が1/400となる。 | 2006年 | 風営法改定。閉店前やトラブル時の出玉保証が禁止される。 |
| 2008年 | 遊技機内規変更。2004年の規則改定以降、禁止されていた連続予告が解禁される。（ただし変動時間に変更があってはならない） | 2009年 | 遊技機内規変更。大当たり確率における「出玉なし通常大当たり」は大当たりの確率計算から除外した上で、下限1/400となる。（確率計算から除外しない場合は、1ラウンドあたりの特別電動役物の開放時間を6秒以上にして出玉を得られるようにしなければならない） |
| 2010年 | 遊技機内規変更。大当たり確率における「出玉なし大当たり」を最大出玉の1/8未満と定義付け、通常/確変の種類を問わず、大当たりの確率計算から除外した上で、下限1/400を遵守。） | 2011年 | 遊技機内規変更。大当たり確率における「出玉なし大当たり」を最大出玉の1/4未満と定義付け、通常/確変の種類を問わず、大当たりの確率計算から除外した上で、下限1/400を遵守。かつその確率を「出玉なし大当たり」を含めた確率の1/1.3以上に制限。また、新聞出版・放送向け宣伝活動が大幅に制限され（遊技機の機種に関する宣伝の自粛、企業PRに関するCM制作・放映等）を業界全体により徹底。 |
| 2014年 | 消費税増税にあわせて貸玉料金における消費税の外税表示が認められる。これにより、貸玉料金の上限が4.32円（消費税込）となる。 | 2015年 | 日本遊技機工業組合が「のめり込み対策に関わる申合せ」を発表（事実上の遊技機内規変更）。同年11月以降に登場する機種に適用となる。大当り確率の下限値の引き上げや、突然確変からのST抜けや潜伏確変の禁止など。 具体的な内容は以下の通り。 （1）大当り確率の下限値を現行の1/400から1/320とする。 （2）一連の大当りで得られる遊技玉数の期待値を最大7200個（最初の大当り分を含まず）に変更。 （3）獲得出玉の期待値が6400個を超える場合、最大出玉の1/3もしくは600個以上の出玉が獲得できなければならない（最大が1800個未満の場合）。 ※獲得出玉の期待値が6400個とは初当り1回に対する平均出玉のこと |